スタイルサンプル
CSR経営ではトップのコミットメントが求められます。そのため、経営者レベルで自社のCSR経営の取り組み状況を鳥瞰的に把握することはきわめて重要です。
CSR経営ではトップのコミットメントが求められます。そのため、経営者レベルで自社のCSR経営の取り組み状況を鳥瞰的に把握することはきわめて重要です。
イースクエアが独自に開発した「サステナビリティ戦略診断ツール」は、貴社のCSR経営のレベルを自己診断することができるツールです。CSR経営度を分野別に定量評価するとともに、強み・弱みなどを定性評価します。現状を多面的に把握することにより、取り組み項目の優先順位づけや重点分野の設定がより的確にできるようになります。
H2.サステナビリティ戦略診断カテゴリー
- H4.ビジョンと戦略
- 社内外のステークホルダーの見解を踏まえたCSR・環境経営、持続的価値経営（SVM）の戦略の策定を支援します。
- H4.ガバナンスとマネジメント
- 社内外のステークホルダーの見解を踏まえたCSR・環境経営、持続的価値経営（SVM）の戦略の策定を支援します。
- H4.人財育成と知識の共有
- 社内外のステークホルダーの見解を踏まえたCSR・環境経営、持続的価値経営（SVM）の戦略の策定を支援します。
- H4.ステークホルダー・コミュニケーション
- 社内外のステークホルダーの見解を踏まえたCSR・環境経営、持続的価値経営（SVM）の戦略の策定を支援します。
- H4.人財育成と知識の共有
- 社内外のステークホルダーの見解を踏まえたCSR・環境経営、持続的価値経営（SVM）の戦略の策定を支援します。
- H4.ステークホルダー・コミュニケーション
- 社内外のステークホルダーの見解を踏まえたCSR・環境経営、持続的価値経営（SVM）の戦略の策定を支援します。
H2.サステナビリティ戦略診断カテゴリー
H3.実績
H4.「サステナビリティ戦略診断」実施ステップ
H3.実績
電子電機、金融、住宅、食品、飲料、不動産、エネルギー、鉄道、金属などの業種で30社以上の導入実績があります。（ 2011年8月現在）
H4.案内資料
詳しくは以下のPDF資料をご参照ください。
H4.「サステナビリティ戦略診断」実施ステップ
- イースクエア：目的、記入方法などのご説明
- 顧客企業：評価シートに記入(参考イメージ）
- イースクエア診断及び結果報告
- ビジョンと戦略
- サステナビリティへの展望と戦略的フォーカス
- ガバナンスとマネジメント
- マネジメントの一貫性と組織における連携
- 人財育成と知識の共有
- スキル開発、効果的な情報共有、CSRリテラシーの育成
- ビジネス変革とマーケティング
- 事業プロセス
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代表取締役会長 共同創業者 木内孝
日本を見る世界の目が、今ほど厳しいことが過去にあったでしょうか。日本の人たちは国民も政府も学生も一体何をしているのかと問われています。自然災害は激しさを増し、食糧が高騰基調に入り、財政の破綻や福祉制度の崩壊が近未来に起こることが危惧されている今日、私たち一人一人が社会を変える力になりたいと考えております。そのためには真っ先に自分を変える必要があると気づき、決して気難しくならずに自己改革を進めております。目的は皆様にご納得頂ける考え方、お役に立つご提案を全力投球でお届け申し上げることです。
代表取締役会長 共同創業者 木内孝
日本を見る世界の目が、今ほど厳しいことが過去にあったでしょうか。日本の人たちは国民も政府も学生も一体何をしているのかと問われています。自然災害は激しさを増し、食糧が高騰基調に入り、財政の破綻や福祉制度の崩壊が近未来に起こることが危惧されている今日、私たち一人一人が社会を変える力になりたいと考えております。そのためには真っ先に自分を変える必要があると気づき、決して気難しくならずに自己改革を進めております。目的は皆様にご納得頂ける考え方、お役に立つご提案を全力投球でお届け申し上げることです。
1935年ドイツ・ハンブルグ生まれ、英国ロンドン育ち。森村学園、慶應義塾で学んだ後、三菱電機に入社。カナダ・ブリティッシュ・コロンビア大学大学院にて修士。三菱電機アメリカ支社で責任者6年、代表取締役社長兼会長を10年務める。本社取締役、常務を歴任中に次世代に住み良い社会を遺す事に配慮をする企業・団体のネットワーク組織、NPOフューチャー500を米国で設立。2000年に株式会社イースクエアを設立。
1935年ドイツ・ハンブルグ生まれ、英国ロンドン育ち。森村学園、慶應義塾で学んだ後、三菱電機に入社。カナダ・ブリティッシュ・コロンビア大学大学院にて修士。三菱電機アメリカ支社で責任者6年、代表取締役社長兼会長を10年務める。本社取締役、常務を歴任中に次世代に住み良い社会を遺す事に配慮をする企業・団体のネットワーク組織、NPOフューチャー500を米国で設立。2000年に株式会社イースクエアを設立。
代表取締役社長
本木啓生
世界で急速に普及しつつあるインターネットは、我々の生活に様々な恩恵をもたらすとともに、これまで目に触れることがなかった深刻な現実を可視化し、社会を大きく動かす手段にもなりつつあります。企業経営においては、例えば事業のサプライチェーンにおいてこれまで見過ごされてきた途上国での不法労働、環境汚染が引き起こす様々な問題が新たな事業リスクとして突きつけられています。また、世界の40億人の貧困層に対してビジネスを通して何ができるのか、気候変動や生態系の劣化を何らかの方法で食い止めることができるのかが産業界に問われています。
このように常に変化し続ける事業環境の中で永続的に発展すること、すなわち「持続可能な価値創造」が企業に求められる最大のミッションです。認識すべき課題の範囲がかつてないほど広がりつつある今日、グローバルな課題を経営視点から捉え直し、お客様と共に実践への道筋を見出すことがイースクエアの役割だと考えています。
共同創業者
ピーター D. ピーダーセン
世界人口はついに70億人を突破しました。すべての人々が豊かと実感できる暮らしを実現しつつ、その他の生き物をも尊重し、生態系を健全な形で次世代に受け継ぐことこそが、「持続可能性＝サステナビリティ」の意味だと考えます。すべての経済活動はここに照準を合わせ発展させる必要があります。日本は島国であり、島国ではない。私たちの一つずつの行動が世界に影響を与えると同時に、世界の変化は回りまわって日本の企業や個人の生存可能性・発展可能性を左右します。どのようにして「生命力溢れる豊かな社会」を実際に形にしていけるのか。その具現化に向けたお手伝いをすることが、私たちイースクエアの使命であり、喜びです。
