サステナビリティ経営のための速習セミナー【オンライン対応】
イースクエアでは、新任のサステナビリティ・ESG責任者およびご担当者を1日で養成することをめざした
「サステナビリティ経営のための速習セミナー」を通年開催しています。
「複数名お申込みフォーム」からお申込みください。
サステナビリティ・ESG推進の責任者・実務担当者向け
「サステナビリティ経営のための速習セミナー」
サステナビリティ全般の速習セミナー【理解編】【応用編】では、新たにサステナビリティ関連部署に配属となり活動をリードしていく、あるいはもう一度体系立ててサステナビリティ・CSRの全体像をとらえ直したい、サステナビリティ関連の責任者・担当者を主な対象としており、ご受講頂くことで戦略的にサステナビリティ・CSRを推進するためのノウハウと実践力を身につけて頂けます。
テーマ別速習セミナーの【ESG評価対応編】は、企業のESG情報開示ご担当者向けにご提供する研修プログラムです。新たにESG情報開示対応のご担当になる責任者および実務担当者に加え、これからESG情報開示に注力される企業のご担当者にお勧めです。(テーマ別プログラムは期間限定で開催いたします)
また、2024度版からは、新講座【ビジネスと人権編】が開講となります。企業において新たにビジネスと人権を推進する責任者・担当者・関連部署の方向けの講座となっています。ぜひ多くの方にご参加をいたければ嬉しく存じます。
これまでセミナーにご参加いただいた皆様からは、コンパクトに凝縮した構成でサステナビリティの全体像をつかむことが出来たとの多くのお声を頂いております。
→過去ご参加いただいた皆様からのご感想
各講座のご案内
【理解編】2024年度版のお申込み受付中
サステナビリティ・CSRを推進する上で知っておくべき基礎となる知識や考え方を網羅的に習得するとともに、世界の先端情報を把握し、戦略的にサステナビリティ・CSRを推進するスキルを身につけて頂きます。
内容
- サステナビリティ経営の本質
- ステークホルダーの動向
- ESG投資
- 原則・ガイドライン
- コミュニケーション
- 持続可能な調達
- 気候戦略
- 人権とダイバーシティ
- 社会貢献活動
【応用編】2024年度版のお申込み受付中
イースクエアの豊富なコンサルティング実績をもとに、具体的な対応事例や実践におけるヒントを提供します。サステナビリティ・CSRの推進において社内の壁や課題を感じ、より実践的な情報に触れて自社の取り組みを検討されたい責任者・ご担当者に特にお勧めです。
内容
- サステナビリティ戦略とマネジメント
- マテリアリティの考え方と特定
- 機会とリスク ~ TCFD提言 ~
- 機会とリスク ~ TNFD提言 ~ ★新規追加
- 機会とリスク ~ CSV(共通価値の創造) ~
- 社内浸透
- サステナビリティによる企業価値創造
- サステナビリティ経営の実務
【ESG評価対応編】
企業においてESG評価への対応を行う担当者が知っておきたいESG投資の世界的潮流および主要ESG評価機関対応方法を約3時間で習得いただけます。
FTSE、MSCI、Sustainalytics、CDPといった主要ESG評価に対し、その評価の見方や評価手法、企業がすべきTo Doを具体的に解説します。明日からの業務にすぐに活かしていただけるプログラムとなっています。なお個別評価指標の解釈については含まれておりません。
内容
- ESG情報開示の必要性
- サステナビリティ開示基準への対応
- FTSE
- MSCI
- Sustainalytics
- CDP
- 社内で推進する上でのポイント
【ビジネスと人権】2024年度版のお申込み受付中
ビジネスと人権の取り組みを推進する上で知っておくべき基礎となる考え方を習得するとともに、世界の潮流を把握し、指導原則に沿った取り組みに対応する知識やノウハウを身に着けて頂きます。また、取り組みを推進するための具体的な対応事例や実践におけるヒントを提供します。
内容
- ビジネスと人権とは
- ステークホルダーの期待・要請
- 指導原則に基づく実施ステップ
- 情報開示
- 取り組み推進のポイント
過去ご参加いただいた皆様からのご感想
過去参加企業様
※50音順 敬称略 一部
アサヒグループホールディングス 味の素 アステラス製薬 イオン いすゞ自動車 伊藤忠商事 AGC
NTTコミュニケーションズ NTTドコモ NTT東日本 大塚製薬 オムロン オリエンタルランド 花王
学研ホールディングス カルピス 川崎重工業 キヤノンソフトウェア 京三電機 キリン 熊谷組 KDDI
国際石油開発帝石 コニカミノルタ 小林製薬 サンスター サントリー JXTGエネルギー株式会社
J-オイルミルズ 資生堂 清水建設 ジュピターテレコム 昭和電工 住友金属鉱山 住友生命 住友林業
積水化学工業 石油資源開発 ソニー 第一生命 高島屋 竹中工務店 中外製薬 ディー・エヌ・エー
DSP五協フード&ケミカル デンソー 東京エレクトロン 東京海上日動火災保険 東京ガス トヨタ自動車
豊田自動織機 ニチレイ 日油 日産化学工業 日産自動車 日本ガイシ 日本郵船 農林中央金庫
パナソニック バンダイナムコホールディングス 日立金属 日立製作所 フジクラ 富士ゼロックス
富士電機 富士フイルム ブラザー工業 ブリヂストン マツダ マルハニチロ 丸紅 三菱地所
三菱重工業 三菱商事 三菱東京UFJ銀行 三菱UFJフィナンシャル・グループ ミニストップ 明治
モスフードサービス ユニ・チャーム LIXIL リクルート リコー ほか・・