マテリアリティ特定

企業活動に関わるサステナビリティ課題は無数に存在しますが、これらの課題の中で、自社が相対的に優先して注力すべき課題を、マテリアリティ（重要課題）と呼びます。

マテリアリティを特定することで、優先的に取り組むべき課題が明確になり、取り組みをより効果的に推進することが可能になります。また、投資家を含むステークホルダーから適切な評価を得るためにも、マテリアリティに軸足を置いた取り組み/開示を行っていくことは大切です。マテリアリティ特定は、企業のサステナビリティ経営の中核となるステップであると言えます。

特定にあたっては、自社のビジョンや事業戦略、競争優位性といった企業の視点だけでなく、自社を取り巻くステークホルダーからの要請や期待といった外部の視点からの分析、評価を行っていきます。

どのステークホルダーからの要請や期待を、どのように収集、分析、評価し、自社の長期にわたる企業価値向上との関係性を整理していくか。その適切な特定プロセスは、企業ごとに異なります。イースクエアでは、企業のサステナビリティ経営へのアプローチや取り組みの深度などに応じて、マテリアリティ特定プロセスの設計、実施を支援します。

実施内容

特定プロセスの設計、実施、開示内容に対するアドバイスまでご支援します。以下は標準的な特定プロセスであり、ご提案させていただく実施ステップや内容、範囲は自社の置かれている状況により異なります。

• 特定プロセスの設計（サステナビリティ経営のアプローチ、現時点での取り組み状況等について意見交換の後ご提案）
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• 事前リサーチ（サステナビリティ情報開示基準/ESG評価機関の評価項目等の整理、ベンチマーク企業の調査等）
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• 評価の実施と検証（ワークショップ、インタビュー、レビュー会やダイアログ実施など）
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• 評価結果の確定と開示内容のとりまとめ

事例

サステナビリティ推進体制の立ち上げにあたっての初めてのマテリアリティ特定から、中長期ビジョン/中計検討等にあわせての見直しまで、ご支援のケースは多岐にわたります。以下はその一例になります。

• 事前リサーチ結果から自社を取り巻くサステナビリティ課題を整理したうえで、「社会への影響」と「事業への影響」の2軸で相対評価を行い、それぞれの軸において重要な課題をマテリアリティとして特定する。
  ➤富士フイルムホールディングス（株）さまのマテリアリティ特定プロセスを外部有識者としてご支援しました。
• サステナビリティ開示基準/ESG評価機関の評価項目に基づくマテリアリティ候補について、自社の事業視点からの分析と評価を行い、マテリアリティとして特定する。
• SDGsターゲット項目と自社の企業活動の関係性を整理したうえで、自社として注力したいサステナビリティ課題の領域をマテリアリティとして特定する。

その他、様々な業種/規模の企業において、マテリアリティ特定に関するご支援実績があります。

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